終身保険を利用者からの口コミをもとにランキング！評判が良い商品は？

終身保険の商品性を改訂する動きが続いており、払込期間中の保障や解約払戻金を抑えることで保険料を下げ、将来の貯蓄性を確保する商品が増えています。オリックス生命は、2025年12月2日から円建終身保険「Yen Can」を発売。払込期間中に保障の一部と解約払戻金を抑えることで、貯蓄率を改善しました。同日に既存の「終身保険RISE」も保険料率を改定して保険料を引き下げています。「子どもが小さいうちは固定費（保険料）を抑え、教育費が落ち着いたら払込満了させ、老後資金や相続の原資に回す」というように、ライフイベントに合わせて終身保険を組める点が大きな魅力です。終身保険を検討する際は、払込期間中の保障と満期時の貯蓄率を必ず確認しましょう。

2013年に日銀が大規模な金融緩和を導入し、日本はゼロ金利及びマイナス金利が続きました。この緩和政策がようやく終わりを告げ、2024年に日銀が利上げを実施し金利のある世界が復活。この動きを受け、メットライフ生命や朝日生命が販売を停止していた一時払い終身保険の販売を再開します。また明治安田生命や住友生命は予定利率を1％を上回る水準に設定しました。今後も条件の改善が期待できそうです。

オリックス生命が2024年11月18日に、米ドルまたは円を指定通貨とする一時払終身保険「Moonshot（ムーンショット）」を発売します。本商品の特徴は、積立てた円またはドルを所定の積立利率で運用し、死亡保障や資産形成に活用できる点です。昨今の円安を考えると、一定の米ドルを持つことは将来の備えとしても有効でしょう。シンプルな商品設計と安価な為替手数料、高い利回りにも注目です。

マニュライフ生命が2024年11月1日から新商品「未来につなげる終身保険v2」を販売開始。健康状態の告知が不要な「告知なしタイプ」を追加し、利用者は「告知あり」「告知なし」の2タイプから選択できます。通貨選択型で一時払いでの資産形成と死亡保障を組み合わせることができ、契約初期費用や保障期間を調整できる点も特徴の1つ。多様なニーズに応えつつ、長期的な資産形成と生活保障をサポートします。

生命保険会社最大手「日本生命」が、2025年1月に40年ぶりに終身保険の予定利率を引き上げました。終身保険の利率は0.25％から0.40％になり、同額の保険金を受け取る場合、保険料が下がり、契約しやすくなります。日本生命が予定利率を引き上げたことで、他の保険会社も追従する可能性が高いでしょう。日銀は金利をさらに引き上げる姿勢を見せており、終身保険の利率が再度見直される可能性も出てきています。

終身保険における予定利率は、保険会社が契約者に約束する運用利回りのことで、保険料の算出に大きく影響します。予定利率が高くなると保険料は低くなり、予定利率が低いと保険料が上がります。長く低金利が続いた日本は、終身保険の予定利率が低く、魅力ある商品とは言えませんでした。2026年はこの予定利率がさらに上昇し、終身保険の魅力が大幅にアップする可能性が高まっています。終身保険への加入を検討している方は、保障内容に加え、予定利率と解約返戻金の返礼率をしっかり比較し、条件が良い商品を選びましょう。

終身保険は、税制上いくつかのメリットがあります。契約者が支払う保険料は、生命保険料控除を受けられます。この控除を利用することで、所得税が軽減されるメリットがあります。ちなみに生命保険料控除は毎年利用可能です。契約者が亡くなった際、受取人が妻及び子どもであれば、500万×法定相続人の数が非課税になります。終身保険が相続税対策としても利用されるのは、この非課税枠を活用するためです。また、終身保険を解約した際に受け取れる解約返戻金も、契約期間20年以上かつ契約者が満60歳以上の場合、退職所得として受け取ることが可能です。

保険料の支払い期間を柔軟に設計できる終身保険が登場し、注目を集めています。例えば、ソニー生命の「無解約返戻金型終身保険」は、一時払い、15年払い、60歳払いなど、払込の方法や期間や年齢から選択可能です。一時払いを選択した場合、契約時に保険料をまとめて支払うことで、解約返戻金が早期に増加するため、相続対策や資産保全の手段として人気があります。対して60歳払いを選ぶと、保険料負担を軽減しつつ、支払いが完了した後は無償で保障を受けられるので、退職後の収入が減った際に安心です。契約者の利便性やライフステージに合わせて払込期間を選べるのは、大きなメリットと言えます。自身の状況に合わせて最適なプランを選択すれば、日々の生活の満足度が上がるでしょう。

低解約返戻金型終身保険は、払込期間中の解約返戻金を抑える代わりに保険料が下がる点が最大の魅力です。例えば、30歳で契約し保険金500万円、20年払の試算だと、通常型より月額は軽くなる一方、10年目の解約返戻金は払込総額を下回る（つまり元本割れ）する可能性が高い点に注意しなければいけません。逆に保険料の払い切りが終わった後は返戻率がぐっと上がり、長期保有した場合、老後資金や相続準備に向いている特徴があります。低解約返戻金型の終身保険を選ぶ際は、設計書の解約返戻金の推移と払込満了直後の解約返戻金をしっかり確認。10年以内に現金が必要になる可能性がある人は、通常型やNISAなど別の積立と役割分担するのがおすすめです。

積立利率変動型の終身保険は、市場金利やインフレの動きに合わせて利率が定期的に見直される商品です。例えば金利上昇局面では、保険料に含まれる積立部分が増え、将来の解約返戻金や老後資金の準備にプラスに。低金利が長く続きましたが、金利がある世界に戻り、今後の金利上昇を期待する人から大きな注目を集めています。ただし、金利が低水準のまま推移した場合は積立金が思ったほど増えず、さらに契約を早い段階で解約すると元本割れのリスクがある点には注意が必要です。例えば、30歳で加入して長期保有すれば老後資金形成に役立ちますが、10年程度で解約すると元本を下回る可能性が高くなります。本保険を検討する際は、長期の視点が欠かせません。

円安や金利の上昇が私達の生活を直撃しており、その影響は保険商品の選び方にも影響を与えています。近年外貨建てや変額型の終身保険の人気が高まっているのも、円安や金利上昇の影響と言えるでしょう。なぜなら、円建て保険では増えにくい資産を、外貨運用や投資成果で伸ばせる可能性があるからです。たとえば、ソニー生命の「米ドル建一時払終身保険」は一括で保険料を支払い、米ドルで運用することで円より高い利率を実現しています。運用が順調にいけば、返戻金が増え、そのメリットを享受できます。ただし、為替レートが円高に振れると、円に戻す際に損をするリスクがあることは知っておきましょう。また、変額型は運用結果で保険金が変わるため、保障重視か資産形成重視かで最適な商品が変わります。