フラット35 サービス比較
フラット35 金利 (融資比率9割以下/買取型の場合)※2024年4月実行金利 |
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融資手数料(新規借り入れ) | 2.20%(税込)※Webから申し込みを完了すると融資手数料を1.1%(税込)に割引 | ||||
併せ融資 | ○(ARUHI フラットα) | ||||
つなぎ融資 | ○(ARUHI フラットつなぎ) | ||||
住宅ローン 借り換え | ○ | ||||
フラット35S 取扱い | ○ |
ARUHI フラット35の強み
- 13年連続フラット35実行件数シェア(借り換え含む)No.1!(2023年3月末時点:ARUHI調べ)
- 数あるフラット35の中でも最低水準の金利設定。他の金融機関にはないオリジナル商品、スーパーフラットを提供。スーパーフラットならフラット35を下回る金利で借り入れ可能!
- 全国150以上の拠点で、対面での住宅ローンサポートを実施(2022年2月末現在)
- 2022年4月からフラット35維持保全型の取り扱いをスタート!条件を満たすとARUHIフラット35、ARUHIスーパーフラットが当初10年0.55%金利を引き下げ
ARUHI フラット35の口コミ・評判
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38才・男・マーケティング
2022年に入り米国の金利が急上昇し、一時2%を突破し、日本の長期金利も上限の0.25%に近づく等、明らかに世の中の流れが変わってきたので、変動金利からフラット35に借り換えました。変動金利で借り入れている間に十分な貯金ができたので、頭金もしっかり用意でき、フラット35に借り換えたにも関わらず、金利の上昇は最小限に抑える事ができました。変動金利で借りていた際は、そろそろ金利が上がるのでは?と恐怖を感じていたので、今は固定金利になり少しホッとしています。総返済額はこれで確定出来ましたが、月々の返済負担は若干増えたので、繰り上げ返済を上手く活用し、早期完済を目指す予定です。(2022年3月10日投稿)
45才・男・自営業
頭金がある人はARUHIのスーパーフラットを利用する事で借り入れ金利を大幅に抑える事ができ、頭金を用意できずフルローンで借り入れる人はフラットαを利用する事で、フラット35の金利が上昇(※フルローンで借りると金利が高くなる)するのを防ぐことができる。この2つの選択肢を提供しているフラット35はARUHI以外にはない。利用者の評判を見ても概ねこの2つのサービスに触れている。これらのサービスを利用するならARUHIがおすすめだし、利用しないなら楽天銀行や住信SBIネット銀行のフラット35でも変わらなないと思う。(2021年4月13日投稿)
41才・男・金融関連
フラット35の実績、金利、一部繰り上げ返済のし易さ、利用者の評判などを総合評価するなら、やはり現時点(2020年12月)ではARUHIがベストだと思います。特に頭金がある人が利用できるスーパーフラットの商品ランナップが充実しており、頭金を一定以上用意できる方であれば、かなり有利な条件で借り入れできます。またフルローンを利用する場合も、金利が高くならないような仕組みを用意しているので使いやすいはず。10年連続No.1というのはそれなりに理由があると感じます。
39才・男・保険関連
フラット35保証型というARUHIがリスクを取る方式を採用することで、一般的なフラット35では実現できない金利でサービスを提供している。2020年5月時点での比較だが、通常のフラット35Sの金利は1.05~1.30%だが、頭金を4割用意できれば金利は0.85~1.1%まで下がる。この条件で借り入れできるフラット35はARUHI以外にはない。頭金を用意できない場合は、手数料が安い借り換えを除き、住信SBIネット銀行、楽天銀行に分があるが、それ以外の場合はARUHIの利用をおすすめする。
43才・男・金融関係
最近は楽天銀行のフラット35のシェアが伸びていますが、全体の取扱高でいくと、いまだにARUHIがシェア1位を守っている。その主たる要因は、全国各地に店舗があり、対面で相談できるからだが、ARUHIのフラット35を使い方次第で、新規の際も借り換えの際も、他のネット銀行の有力なフラット35と張り合える。ポイントは頭金を用意できるかどうか。頭金を用意できる場合はスーパーフラットと呼ばれるフラット35の下限金利を下回る住宅ローンを利用できる。この金利の低さが事務手数料1%よりも上回る場合はARUHIのほうがお得ということになる。頭金がない場合や1~2割までしか用意できない場合は楽天銀行や住信SBIネット銀行のフラット35を利用すべき。その方が事務手数料分、有利になることは間違いない。
41才・男・ファイナンシャルプランナー
フラット35提携住宅ローンというと、楽天銀行、住信SBIネット銀行、ARUHIの3社がネット銀行の中で有名ですが、2019年11月時点では楽天銀行と住信SBIネット銀行の2社が事務手数料の面で優位性(ARUHIが新規借り入れの場合の事務手数料を値上げしたため)があるので、ARUHIは除外するという人が多いはず。でもARUHIにはフラット35の金利を下回るスーパーフラットという商品があります。スーパーフラットは頭金を用意する必要がありますが、その分一般的なフラット35の下限金利を下回る金利で借り入れることができます。頭金を3割、4割用意できるなら楽天銀行、住信SBIネット銀行と比べても優位性があるはずです。
30才・男・営業
フラット35は1割以上、頭金を用意できなければ借り入れ時の金利が高くなりますが、ARUHIの場合、頭金なしでも申し込むことができ、ARUHIの融資を活用することで金利が上がらずにフラット35の通常金利の適用を受ける事が出来ます。やり方は簡単でARUHIのフラットαで1割借り入れることで、フラット35での借り入れを9割にし、金利の上昇を防ぎます。ただフラットαの金利は一般的な住宅ローンと比較すると高いので、ここをできるだけ早めに返済する事が総返済額を圧縮する手段です。
37才・男・マーケティング
他のフラット35提携住宅ローンと比較した際の、ARUHIの優位性は間違いなく全国にある店舗網で相談できる点ですが、事務手数料割引の恩恵を受けるためには、借り換え且つネットで申し込みを完結しなければいけないという点には課題があると思う。同じくネットで申し込みを完結できるフラット35に住信SBIネット銀行があるが、こちらは買取型を選択すれば新規は1.1%、借り換えは0.99%という事務手数料で借り入れできるので、手数料の面でARUHIより優位性がある。一方で頭金を3割以上用意できる場合、ARUHIはスーパーフラットと呼ばれる独自商品を利用でき、事務手数料の差以上に有利な金利で借り入れできる。フラット35に関しては全ての面でここが優れているというものはなく、ケースバイケースで最適な金融機関が変わってくるというのが実情(2020年6月)だと思う。
35才・男・保険関連
現時点(2020年10月)でフラット35の中で、ベストな選択であることは間違いないと思うが、新規借り入れで頭金を用意できない場合は金利優遇や手数料優遇を受けられないので、住信SBIネット銀行や楽天銀行のフラット35と比べると優位性はない。頭金をしっかり用意できる場合はスーパーフラットが使えるし、借り換えの場合は事務手数料の優遇が付けるので有利な条件で借り入れできる。
住宅ローンを専門とする金融機関「ARUHI」が提供するフラット35提携住宅ローン。自己資金1割を用意する通常の「フラット35」(買取型)のほか、自己資金2~3割を用意可能な場合に、より低金利での借り入れができる「ARUHI スーパーフラット」(保証型)や、自己資金が不足している場合の併せ融資「ARUHI フラットα」、維持保全・維持管理に配慮した住宅や既存住宅の流通に資する住宅を取得する場合、金利優遇が受けられるフラット35維持保全型など、他の金融機関を上回る多彩な商品を提供している。
フラット35の実行件数シェアは27.3%となっており、数ある金融機関の中でARUHIが13年連続でNo.1(2023年3月末時点)。金利も、住宅金融支援機構の金利設定の中でも最低水準を採用している。
また、全国150以上に拠点を持ち(2020年3月現在)、フラット35の借り入れや借り換えに関する相談を対面で行うことが可能。独自サービスとして、住宅ローンの借り換えのタイミングをメールで教えてくれる「レートウォッチャー」や、住宅ローンの返済予定表を送ると借り換えメリットがあるかどうかを査定してくれる「借り換えメリット査定」なども提供しているので、上手く活用すると良いだろう。
融資事務手数料は2.20%(税込)と楽天銀行など他の金融機関のフラット35と比較するとやや高いが、住宅ローンを借り換える場合、Web経由でARUHIフラット35に申し込むと、事務手数料が優遇され、1.1%(税込)になる点もチェックしておきたい。
団信は、通常の機構団信に加えて、「ARUHI スーパーフラット」「ARUHI フラットα」などの独自商品では、がんと診断された場合に住宅ローン残高が半額(もしくはゼロ)になる「がん団信」「がん団信プラス」などを追加できる(金利上乗せ:年0.28~年0.58%)。2019年12月1日から提供を開始したARUHIスーパーフラット6は、40%の頭金を用意することで、他のフラット35を大幅に下回る金利で借り入れることができる。
住宅ローン専門の金融機関ということもあり、住宅ローンの借り入れや借り換えに役立つ情報も充実。フラット35への借り入れ・借り換えを検討する際、有力候補のひとつになるだろう。
子育て世帯を支援するため、2024年2月13日以降の資金受取分からフラット35のサービスを大幅に拡充した【フラット35】子育てプラスが登場。全国一律で子どもの人数等に応じて一定期間借入金利が引き下げられる。また子どもの人数や住宅の性能等に応じて金利引下げポイントが加算され、金利がさらに優遇される。従来までの金利引き下げ幅は最大0.5%だったが、以降は最大で年1.0%に。子育て世代はチェックしておくべき。
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